共著者15名集まりました
共著出版どなたか組みませんかの募集を5月9日に締め切りました。15名の研究者の方々が集まりました。出版費用はみんなで割り勘という合意を得ました。共著者候補の方を俯瞰すると、地域力維持に向けた具体的な提案があること、地域が育てるべき人材に着目していること、対話とつながりを持ち、あるいは力を合わせることによって地域活性化ができることで章立てができそうで、これを俯瞰して社会変革の道が探れそうだとの方向性が見えてきました。なお、地域活性学会の理事会への承認を検討しましたが、出版費用の捻出や印税の分配、出版内容の学会としての保証(委員会を作り共著者を選定する)などの詳細を規約で決定することには時間がかかるため、今回は断念しました。
研究成果として認められる出版物とは
研究成果として認められる出版とは、単なる自費出版ではダメなんですね。出版社は、商業出版、学術出版、自費出版に分けている出版社と、商業出版、自費出版の2種類に分けている出版社があります。後者の場合、学術書は商業出版・自費出版のいずれにも該当します。ISBNコードがない自費出版では研究業績になりません。しかし、自費出版であっても出版社がISBNコードを申請すれば、取得できます。研究業績となる主なポイントは、出版社が出版の可否を判断する、出版費用は自己負担ある(助成金でも可)、一般の書店で販売されるなどです。大学教員応募書類の研究業績書では、一部の大学は自費出版の場合は明記するよう記載がありますが、多くの大学では明記を必要としていません。ただ、自費出版だとわかると、研究業績としては低い評価になり、大学によっては業績として見なされないこともあります(この項目は永松俊雄先生に情報いただきました)。
学術出版の詳細(日本評論社) https://www.nippyo.co.jp/shared/docs/info_jigyou-syuppan.pdf
出版社との協議を始めました
出版社にも特徴があります。研究者の論文を出版することが得意な出版社もあります。教科書として使ってもらえることを条件に無償で印刷する出版社もあります。今回は、若い研究者が中心の共著者のため、授業の参考書として使うのは考えにくい。このため、地域活性化に関心のある出版社と協議を始めています。斉藤の友人である編集者から出版社を紹介していただきました。自費出版ですので、制作費用を支払い、必要部数を制作し、共著者が分配します。販売を希望するのであれば、共著者は年額で販売委託費を負担することになります。出版社は制作した本の仕入販売を行うことも可能です。この場合、仕入れ部数によって費用が変わります。販売はアマゾンを中心にしたネット書店です。出版社はリアル書店から注文があった場合には対応できることとのことですが、基本的には書店に本が並ぶことはありません。この場合、1年後に売れた部数の定価の半額を清算金として我々共著者にもらえるようです。出版社はあくまでお手伝いという立場になり、発行元は我々共著者となります。これでいいじゃない。
本屋に並ぶことはまずない
集まれば地域活性学体系が見えてくる
共著者のみなさんの所属と研究分野を見ていると、集まれば地域活性学体系が見えてきます。この経験を活かし、そのうち、単著にすすんでください。みなさん、ファイト!
所属 | 研究分野 |
地方公務員 | 公務員組織 |
大学教授 | 移住政策 |
実務家研究者 | 移住政策 |
財団職員 | プラットフォーム形成 |
大学研究員 | 挑戦人材(金融) |
大学研究員 | 地域伝統産業 |
実務家研究者 | 地域スポーツ |
大学職員 | 看護人材育成 |
大学教授 | 産学金官連携 |
地方公務員 | 公共空間 |
大学教授 | SDGs |
大学准教授 | 教育 |
大学研究者 | 社会システム |
大学教授・副学長 | 社会変革 |
大学准教授 | 表紙デザイン担当 |
ロケ地:丸善(丸の内オアゾ/東京駅前)
Writer:斉藤俊幸