マスコミに献本する

「限界集落の経営学」の本ができました。次に行うのはPR献本です。PR献本とは出版した本をマスコミに送ることです。この本の存在を記者が知ることで、記事にしてもらうチャンスが広がるのです。PR献本のリストを学芸出版社から頂きましたが、本を送るより直接訪問する方が効果があるとの学芸出版社の前田さんから訪問する会社を教えられ、自分なりにネットで検索して誰を訪問するかを決めました。電話して、会うことを約束いただき、アドレスを聞き出し、自分と本の情報を送りました。

顧客名	部署	役職
新聞
毎日新聞	毎日新聞論説委員室	論説委員
朝日新聞	くらし報道部	記者
日経新聞	上級論説委員
読売新聞	社会保障部	論説委員
産経新聞
日本農業新聞	読書欄編集担当	記者
全国農業新聞
雑誌
株式会社ぎょうせい	『月刊ガバナンス』編集部
農山漁村文化協会	『季刊地域』	制作局
ダイヤモンド社	『週刊ダイヤモンド』
東洋経済新報社	『週刊東洋経済』
時事通信社	『地方行政』	編集長
共同通信社		文化部

時事通信社を訪問（2024年4月9日）連載決定

編集長が今月末に異動するとのことで、「限界集落の経営学」を持たずに時事通信社を訪問し、『地方行政』の編集長に会ってきました。そしたら異動先の『Agrio』でも記事書いてくださいとのオファー。おお仕事の機会も増えるじゃない！まずます全部行ってこようと決意を新たにしています。

毎日新聞を訪問（2024年5月2日）

地域活性化センターを訪問（2024年5月8日）

農文協を訪問（2024年5月９日）季刊地域１０月号以降で掲載を検討

利根沼田夢大学に献本（2024年5月12日）

内閣官房山崎史郎参与を訪問（2024年5月14日）

日本農業新聞社を訪問（2024年5月17日）

日経新聞社を訪問（2024年5月17日）6月８日朝刊掲載

【日経新聞】限界集落の経営学　斉藤俊幸著規模を追わない土地利用
人口減少と高齢化で存続が難しい集落が「限界集落」と呼ばれるようになって40年近く。移住などでにぎわいを取り戻して集落を残そうという「活性化」論と、住むのをあきらめて森に返そうという「撤退」論とで、論争が続いている。著者は集落に住み込み、試行錯誤してきた実務派の研究者である。土地の荒廃を防ぐため、集落は残すべきだとの立場だが、実際には活性化は難しい現実をみてきた。現場の視点から活性化でもなく、撤退でもない、第三の道を提示する。一つは人手をかけない粗放農業だ。放棄された農地で放牧し、そこの牧草で賄える飼養頭数にとどめる。大規模化をめざさない適正規模の粗放農業は新規就農者の志向に合うという。もう一つは土地利用型の地域ビジネスだ。規模を追わず、イノベーションと所得向上を重視すべきだとする。それに必要な人材、資金を得るには経営と現場管理の分離などが有効だとし、リスク軽減のため国による直接投資の必要性も説く。著者は近年、広がりをみせる地域おこし協力隊の提唱者でもある。集落現場の小さな芽が、いずれ一つの潮流になると見通す洞察に定評がある。地方創生から10年。消滅可能性自治体があまり減っていない現実をみれば、試みてみる価値があろう。（学芸出版社・2420円）

朝日新聞を訪問（2024年8月1日）

ほんまる

作家・今村翔吾さんが神保町で始めたシェア型書店「ほんまる」の棚主に東大史くんがなりました。山崎怜奈さんの上の棚だそうです。そこに「限界集落の経営学」を置いていただきました。『活性化か撤退かの二項対立に示す第3の選択。地域を守るための現実解を実務経験者が語ります』（東くんの付箋から）うれしいです。

三省堂書店農林水産省書店（2024年5月27日）

政治家に献本する

斉藤の本は、地域政策に関わる本なので、政治家にも献本しようと思います。政策の実行に強力な指導力を発揮する元首相、食料自給率の向上を主張する元防衛大臣、能登半島地震が起きた直後に移住を提唱しSNSで炎上した衆議院議員に送ってみようと思います。どうやって送るのかといえば議員会館の住所に議員の部屋番号と議員名をつけて送ります。読んでくれるかどうかはわかりませんが、これを読んで次の政策にしようと思い、霞が関の官僚に手渡したら大したもの。SNSで紹介してくれたらそれはそれでうれしいじゃないですか。

衆議院議員□□□先生　〒100-0014 東京都千代田区永田町1-7-1-〇〇〇（衆議院議員会館議員事務室一覧表にある事務室番号を住所につけると届く）